当サイトはアフィリエイト広告(PR)を利用しています。広告表記

都道府県別の回収年数

神奈川県で太陽光を付けると何年で元が取れる?

神奈川県の日射量(横浜市中区付近)と東京エリアの電力プランの料金表で計算します。

神奈川県の条件で計算する

蓄電池の容量
世帯人数
設置のしかた
詳しい条件(使用量・契約・電力エリアなど)

神奈川県・5.0kW・蓄電池なし・月360kWh

東京電力エナジーパートナー 従量電灯B・新築と同時

11年目で元が取れる

  • 年間の電気代の削減71,831円
  • 売電収入(1〜4年目・年)109,281円
  • 年間の発電量6,505kWh
  • 実質の費用144.5万円

電気代 月13,730円 → 月7,744円(自家消費 年1,951kWh)。売電 年4,553kWhは 5〜10年目 37,793円/年、11年目から 38,704円/年(8.5円/kWh(東京電力エナジーパートナー 再エネ買取標準プラン))。

費用 144.5万円(太陽光 28.9万円/kW)

入れていないもの: パワーコンディショナの交換費用、パネルの劣化、点検などの維持費、電気料金の値上がり・値下がり(今の料金表のまま20年続くとして計算)。

0万100万200万0年5年10年15年20年実質の費用 144.5万円11年目累計 248.8万円1年目の累計 18.1万円2年目の累計 36.2万円3年目の累計 54.3万円4年目の累計 72.4万円5年目の累計 83.4万円6年目の累計 94.4万円7年目の累計 105.3万円8年目の累計 116.3万円9年目の累計 127.3万円10年目の累計 138.2万円11年目の累計 149.3万円12年目の累計 160.3万円13年目の累計 171.4万円14年目の累計 182.4万円15年目の累計 193.5万円16年目の累計 204.5万円17年目の累計 215.6万円18年目の累計 226.6万円19年目の累計 237.7万円20年目の累計 248.8万円
線 = 電気代の削減と売電収入の累計。点線 = 実質の費用(補助金を引いた額)。線が点線を超えた年が、元が取れる年です。
年ごとの表(20年)
年目電気代の削減売電単価売電収入累計
171,831円24円109,281円18.1万円
271,831円24円109,281円36.2万円
371,831円24円109,281円54.3万円
471,831円24円109,281円72.4万円
571,831円8.3円37,793円83.4万円
671,831円8.3円37,793円94.4万円
771,831円8.3円37,793円105.3万円
871,831円8.3円37,793円116.3万円
971,831円8.3円37,793円127.3万円
1071,831円8.3円37,793円138.2万円
1171,831円8.5円38,704円149.3万円
1271,831円8.5円38,704円160.3万円
1371,831円8.5円38,704円171.4万円
1471,831円8.5円38,704円182.4万円
1571,831円8.5円38,704円193.5万円
1671,831円8.5円38,704円204.5万円
1771,831円8.5円38,704円215.6万円
1871,831円8.5円38,704円226.6万円
1971,831円8.5円38,704円237.7万円
2071,831円8.5円38,704円248.8万円
計算の前提の一覧
  • 年間発電量 = 容量 × 神奈川県の日射量から求めた値(傾斜30度・真南)× 損失係数 0.94 このサイトの前提。毎日・毎月同じ量が発電するとして計算 このサイトの前提。
  • 自家消費 = 発電量の30%(国の算定委員会の想定値。実測は平均35%・中央値39%)。昼の使用量を超える分は売電。
  • 蓄電池: 毎日「余った電気・容量×0.9・発電しない時間(17〜翌7時)の使用量」の小さい方を充電し、×0.9を17時から順に使う。使える割合0.9・充放電効率0.9・放電する時間(17〜翌7時) このサイトの前提。
  • 電気代: 東京電力エナジーパートナー 従量電灯Bの料金表どおりに、太陽光なし・ありの月額の差を計算(契約40A、昼60%・夜40%。再エネ賦課金 4.18円/kWh・燃料費調整額も使用量に応じて減る)。
  • 売電単価: 1〜4年目24円、5〜10年目8.3円(2025年度下半期〜2027年度の認定)、11年目から8.5円/kWh(東京電力エナジーパートナー 再エネ買取標準プラン)。
  • 費用: 太陽光 28.9万円/kW(新築)・30.1万円/kW(後付け)=2025年設置の実績の平均。補助金は東京都のみ収録(国の家庭用蓄電池の補助金は2026年5月29日に受付終了)。
  • 出典と確認日は計算方法と出典にまとめています。

神奈川県の発電量の前提

日射量の地点
横浜市中区付近(NEDOの1kmメッシュ 53391531)
傾斜30度・真南の日射量
1,631kWh/m²/年(水平面 1,397)
1kWあたりの年間発電量
約1,301kWh(温度補正後の1,384 × 損失係数0.94)
電力エリア
東京(県庁所在地のエリア)
11年目からの売電単価
8.5円/kWh(東京電力エナジーパートナー 再エネ買取標準プラン)

日射量は県庁所在地付近の1点の値です。同じ県でも山間部や海沿いでは発電量が変わります。

神奈川県の補助金

神奈川県と県内の市区町村の補助金は、このサイトではまだ収録していません(計算に入れていません)。国の家庭用蓄電池の補助金(DR補助金)は2026年5月29日に予算に達して受付を終えています。

近くの都道府県

同じ東京エリアの都道府県

すべての都道府県 / 計算方法と出典

電気料金・再エネ賦課金の基準日: 2026-11-01 / 料金データの更新日: 2026-10-18 / 発電量・売電単価・費用・補助金の資料の確認日: 2026-11-16 / ページ更新日: 2026-11-19